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農業共済新聞

複数の生産者とドローンを共有 導入しやすく【ネットワーク東海9月2週号】

2021-09-07

 津市で水稲15㌶を栽培している株式会社つじ農園の 辻武史(たけし)代表取締役(44)。農家の高齢化と離農による担い手の作業負担増大などの解消に向け、小型無人機(ドローン)を複数の生産者と共有する「ドローンシェアリング」で導入した。


↑ドローン実演会で説明する辻代表取締役

 個人で高額なドローンを購入しても稼働面積が小さく、費用対効果が低いことが導入の妨げだった。しかし、ドローンシェアリングを行うことで、1人当たりの負担が軽減され、導入しやすくなった。  

 また、操縦するオペレーターも機体と同様に他の生産者とシェアして作業を依頼するため、労働時間の削減につながるという。

 ドローンは農作物を空撮し、写真から得られる数値を解析する「リモートセンシングドローン」と、農作物に対して空中から資材散布する「散布ドローン」の2機を導入した。


↑薬剤を散布するドローン

 今後は積極的に実演会などを開き、ドローンシェアリングに取り組むことで、多様な人々が農業に関わることができる基盤形成を目標としている。

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