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農業共済新聞

自然災害など大幅な収量減に備え【ネットワーク東海4月4週号】

2021-04-20

 「水稲共済一筆方式の廃止に伴い、全相殺方式への移行を考えた」と話す南(みなみ)廣臣(ひろみ)さん(72)。全相殺方式に切り替え、紀宝町で「コシヒカリ」や「あきたこまち」、「三重23号」など主食用米546.2㌃、米粉用米120.7㌃の栽培に取り組む。

 「乾燥、籾すり、袋詰めと、出荷までの作業をJAのライスセンターで行っているため、出荷量データにより減収を補償してもらえる全相殺方式に2020年産から加入している」と話す。

 南さんが水稲栽培を本格的に始めたのは、65歳の時。父から受け継いだ圃場に加え、近所付き合いのある人たちから隣接する圃場を任されることが続き、栽培面積が拡大した。

 周囲に山が多い紀宝町ではイノシシやサルの獣害が多く、南さんも対策に日々奔走している。高温多湿な気候により、大雨や長雨で浸水などの被害を受けることもあるという。

 「近年の異常気象は、農業をするうえで不安材料の一つになっている」と南さん。中でも6月から7月の長雨は、米粉用早場米の生育に大きな影響を及ぼす。「そこで収量が落ち込むと、主食用米を充てなくてはならないため、心配の種となっている」と話す。


↑「収量が多いとうれしいが、倒伏の可能性が高くなるから大変」と話す南さん

 南さんは「全相殺方式は自然災害などによる大幅な減収に備えることができるため、心に余裕をもって農業に励んでいける」と強調する。

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